タレントマネジメントに取り組む企業は40％強、その効果は？

jinjer株式会社は、人事担当者計528名を対象に「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」を行い、結果を2024年7月10日に発表した。40％以上の企業がタレントマネジメントの取り組みを行っているものの、課題も浮き彫りになっている。

企業では、従業員の能力や個性を活かす、または育てる「タレントマネジメント」への関心が高まっており、システムなどの導入も進んでいる。その状況を明らかにするために行われた調査だ。

タレントマネジメントに取り組んでいると回答した企業は44.7％。タレントマネジメントシステムを導入している企業は72.5％だ。

システムを導入する目的で多かったのは「人材の適性評価」が53.4％、「計画的な人材育成」「人材のスキル管理」が同等で50.8％、「人材の適正配置」が48.7％となっている。

効果を「非常に感じている／感じている」と回答した企業は48.3％、「あまり／全く感じていない」は33.5％であった。

タレントマネジメントで感じている課題は「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑」37.7％、「データの管理システムがバラバラでデータ収集が煩雑」32.5％、ほかにもデータを扱う人材が属人化している、データ加工が発生するなどがあげられた。

（画像はプレスリリースより）




jinjer株式会社のプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000256.000089626.html